薬剤師の給与と年収を職種別に比較！年収を上げるにはどうすればいいか？

薬剤師と一言でいっても、その職種は「調剤薬局」「ドラッグストア」「病院」「製薬会社」など多岐に渡ります。現役の薬剤師にとっては、職種や業務内容が違うことにより、給与・年収はどれ位変わるのか気になるのではないでしょうか。

この記事では、薬剤師の職種別・男女別に年収を比較するとともに、年収を上げる方法について解説します。

〈目次〉

・薬剤師の給料って高い？
・都道府県別の薬剤師の給料とは
・男女の薬剤師の給料に差はある？
・薬剤師の職種別の給料と年収
調剤薬局の給料と年収
ドラッグストアの給料と年収
病院の給料と年収
・薬剤師が年収を上げるためにはどうすればいいか？
管理薬剤師
店長、薬局長
エリアマネージャー
独立
かかりつけ薬剤師
・医薬系の企業に転職する
DI（ドラッグインフォメーション）
CRO（受託臨床試験実施機関）
SMO（治験実施施設管理機関）
MR
・外資系製薬企業ならば1000万円は可能？
・まとめ

■薬剤師の給料って高い？

薬剤師の多くは薬局や病院などの民間企業に勤務する会社員ですが、一般企業の会社員と違って「国家資格」という国が認めた資格を持つことにより、専門家としての地位や信用を有している職業です。

そんな薬剤師の給料・年収ですが、世間相場と比べて高いのでしょうか？

以下の表は厚生労働省の平成29年賃金構造基本統計調査をまとめたものです。

【一般薬剤師給与と労働時間】

一般薬剤師（男女）の年収を計算すると、39.0歳の平均年収は510.82万円です。民間企業に勤務する46歳の給与所得者の平均年収は約422万円と言われています。

民間企業も業種や企業規模によって社員の給与・年収額は異なるものの、その平均値と比較すると、薬剤師の年収は高いということが言えます。

【参考】：平成29年賃金構造基本統計調査

■都道府県別の薬剤師の給料とは？

民間企業の会社員の給料・年収は、一般的に大都市圏が高い傾向にあります。これは「地下・物価の高さ」「有効求人倍率」「大企業の数」などが平均給与の金額に反映されるためだと考えられます。

しかしながら、薬剤師には民間企業の給与水準の傾向は当てはまりません。地方の求人が大都市圏よりも高くなるケースは珍しくありません。これは、薬剤師が一部の地方で不足しているために起きる逆転現象です。

つまり、薬剤師の給料・年収は、その地域の需要と供給により決まる傾向が高くなります。そのため、薬剤師が不足している地域では、正社員、パート、派遣ともに給与・時給が高くなります。

■男女の薬剤師の給料に差はあるの？

厚生労働省の発表によると、平成28年時点の薬剤師届け出数は全国で301,323名、男女比で見ると、男性116,826名(38.8%)、女性184,497(61.2%)でした。このように女性が占める割合が多い薬剤師ですが、男女間に年収の差はあるのでしょうか？

以下の表を見ると、男女間の年収差は約40万円となっています。一般企業では、男女の平均年収差は約200万円と言われていますので、薬剤師は男女間の収入差は比較的少ない職業と言えるでしょう。

【一般薬剤師平均年収と平均時給】　　※出典：平成29年賃金構造基本統計調査より計算

若干といえども、女性の平均年収が低くなってしまう理由の１つに、結婚・出産によるキャリアの中断があります。ブランクを経て復職する女性薬剤師が選ぶ雇用形態はパートというケースが多くなります。パートは「労働時間が短い」「ボーナスがない」ために、必然的に正社員よりも平均年収は下がります。

さらには、退職して現場を離れることによって、管理職へ昇進する機会も少なくなります。これらの理由から、女性薬剤師は男性に比べて年収が低くなる傾向にあります。

■薬剤師の職種別の給料と年収

平成28年時点で、薬剤師の約17.2万人が薬局勤務、5.8万人が病院・診療所に勤務しています。職種によってその給料・年収は異なるのでしょうか？

「調剤薬局」「ドラッグストア」「病院」勤務の給料と年収を比較しました。

●調剤薬局の給料と年収

第21回医療経済実態調査報告(平成29年実施)によると、調剤薬局で働く一般薬剤師の平均給料は約36.6万円、ボーナス支給額は約61.5万円、年収は平均約502万円となっています。

個人経営と法人経営を比較すると、年収額は若干個人経営薬局が高めですが、金額差はさほど発生していません。しかしながら、展開店舗数で見てみると、2～5店舗の薬局の平均月換算給与額は40.3万円と、全体平均を4万円ほど上回っています。

その反面、店舗展開が20店舗以上になると、ボーナス額は高くなるものの、月換算給与額は全体平均を3万円ほど下回り、年収も500万円を切る結果となっています。

大手の調剤薬局は高待遇なイメージがありますが、20店舗以上を展開している大手薬局会社だからといって、必ずしも年収が高いわけではないことが分かります。

■保険薬局薬剤師給料・賞与額(全体・開設者別・店舗数別)

*平均給与額(月換算)は、平均給料年(度)額を12で割った額で計算　　（単位：円）

【引用】：第21回医療経済実態調査報告から引用改変

●ドラッグストアの給料と年収

全国のドラッグストア店舗数は、15,049店、売上額は6兆580億円です。（2017年経済産業省発表）その店舗数や売上は年々増加しています。成長するドラッグストアで働く薬剤師の給料は他の職種と比較してどうなのか気になるところです。

ドラッグストア勤務の年収は、会社、地域、残業、役職によって給与・年収額は異なります。大手求人サイトの案件を調査すると、一般薬剤師の給与は30～40万円、年収は450～600万円という年収提示が最も多く見られます。

ドラッグストアへの就職・転職では、「安定性」「福利厚生」「スキルアップ」が期待できる環境ということから、薬剤師には大手チェーンが人気です。しかし、大手だからといって必ずしも高給与が保証されている訳では無いのが薬局業界の特徴です。

ドラッグストア業界の売上10位以下の会社にも好条件の求人はあります。転職活動をする際には、薬局業界に強い転職コンサルタントに相談しながら、進めていくのが確実です。

●病院の給料と年収

病院勤務の薬剤師は調剤薬局やドラッグストアと比べて、一般的に給与・年収は低いと言われています。しかし、下記の厚生労働省の調査結果によると、一般病院で働く薬剤師全体の平均給与額(月換算)は約37.6万円、平均ボーナス額は約114万円、年収は約566万円でした。調剤薬局・ドラッグストアで働く薬剤師の平均年収を50万円以上も上回っています。

*平均給与額(月換算)は、平均給料年(度)額を12で割った額で計算　（単位：円）

【引用】：第21回医療経済実態調査報告から引用改変

病院薬剤師の平均年収が高くなる理由は、病院の経営母体によって給与額が大きく異なるためです。社会保険関係法人、公立病院は特に高待遇になるため、病院薬剤師の平均年収を押し上げます。公立病院勤務には公務員薬剤師が含まれるのも要因の一つです。

一方で、病院数のうち約6割以上を占める医療法人病院は、調剤薬局、ドラッグストア勤務よりも平均年収は下回る求人が多くなります。その理由は、病院は「スキルアップできる環境」「医療の現場で学べる」ということもあって、薬剤師に人気の職種だからです。給料を多少安く設定しても薬剤師は集まりやすいためです。

■薬剤師が年収を上げるためにはどうすればいいか？

薬剤師が現在の給与・年収をアップさせるための方法には、昇進、転職、独立、スキルアップという大きく4つが考えられます。それぞれの方法を見ていきましょう。

●管理薬剤師

調剤薬局の薬剤師が年収をアップさせるためには管理薬剤師を目指すという方法があります。管理薬剤師とは、薬事法により1店舗に1人は必ず設置する義務がある薬局の管理責任者です。

管理薬剤師は、資格が必要な職種ではなく、経営者にその資質を認められて就任する店舗の管理職です。薬剤師としての広範な知識・経験、店舗管理者としてのマネージメント力・コミュニケーション能力が問われる仕事です。

会社にとっては重要な人材になるため、手当が支給されますので、給与額は一般薬剤師よりも高くなります。管理薬剤師の手当は、薬局によって１～5万円前後と幅がありますが、薬剤師不足の地域ならば、5万円以上支給されるケースもあります。

管理薬剤師への昇進は、その時々の薬局内の状況にも左右されます。例えば、現在の職場の管理薬剤師が転勤や退職しない限りそのポジションには就けないこともあります。もしも、そのポストが空かないようならば、管理薬剤師を募集している薬局へ転職をするのも一つの方法です。

●店長、薬局長になる

ドラッグストアには店長、調剤薬局や病院には薬局長と呼ばれる管理職があります。管理薬剤師のように法律に定められた職位ではなく、企業が独自に作った管理職です。その仕事は、従業員の勤怠管理や経営幹部への報告など薬局経営に関わる部分にまでおよぶ店舗内の管理業務です。

店長、薬局長という管理職になれば、当然ながら一般薬剤師よりも年収は高くなります。ただし、薬局長を目指すためには、同じ会社で勤務年数を重ねて経営幹部からの信頼を得ることが必須になります。

薬局経営者からの信頼を勝ち取ることができれば、20代、30代の若手薬剤師であっても、店長、薬局長になることも可能です。（薬局長は調剤薬局によっては「置いていない」「管理薬剤師が薬局長を兼ねている」というケースもあります。）

手当の金額は会社によって違いますが、店長手当は約1～5万円、薬局長の手当は約1～5万円～が多いようです。

●エリアマネージャー

大型チェーンの調剤薬局のように複数店舗を展開している会社の中には、エリアマネージャーという管理職をもうけている薬局があります。

管理薬剤師は1店舗を管理する役職ですが、エリアマネージャーは、複数の店舗の管理業務を担当します。各店舗を定期的に訪問して、収益アップのために「アドバイスや指導」「スタッフ(薬剤師・事務員)のトレーニング」「管理薬剤師の悩み相談」など、その業務は広範囲に渡ります。

エリアマネージャーになるためには、薬剤師としての知識や調剤スキルとともに、経営者と従業員の間に位置する中間管理職として、マネージメントやコミュニケーション能力が求められます。

エリアマネージャーは、若手が抜擢されるケースはほとんど無く、ある程度の勤務年数と実績を重ねて、経営者からの信頼を得た薬剤師が任命されるケースが一般的です。
エリアマネージャー手当は会社によって金額は違いますが、約5～10万円が多いようです。

●独立

薬剤師として、最も年収アップできる可能性があるのが独立開業です。開業に成功すれば経営者として大きな収入を得ることができます。さらに複数店舗を運営できれば、年収は数千万円単位も夢ではありません。

薬局経営を目標に独立を試みる場合には、以下に述べる点について慎重にリサーチを重ねた上で、事業計画を立てることが必要です。

１） 薬局収入の診療・調剤報酬について正しく理解する
２） 最新の医薬品に関する情報を入手する
３） 医薬介護全般にわたる業界最新情報および今後の傾向を知る
４） 開業場所を慎重に検討する
５） 薬剤師スタッフを必要最小人数確保する
６） 優良な医薬品卸会社を探しておく
７） 事業計画を何度も練り直す
８） 開業資金を確保する（自己資金、融資先）

いずれ独立して調剤薬局を開設したいと考えるならば、まずは、ご自身の理想に近い調剤薬局に勤務する。そこで、働きながら薬局経営のノウハウを身につけるのが効率的です。

●かかりつけ薬剤師

薬剤師の給与・年収アップのためのスキルアップ方法はいくつかありますが、かかりつけ薬剤師は今後大きく期待できます。かかりつけ薬剤師制度は、平成28年4月にスタートした新しい制度です。政府は以下のような目的により積極的に推進しています。

• 患者の服薬情報を薬剤師が継続的に管理して指導をおこなう
• 薬の重複投薬を減らす、薬物療法の安全性を推進して医療費を抑制する

患者は複数の薬局へ行くことなく、自分が選んだ薬剤師のもとで、全ての薬を管理してもらうことが可能になります。夜間・休日を含む、24時間、必要なときにいつでも、かかりつけ薬剤師に問い合わせをすることができます。

かかりつけ薬剤師には、以下の要件をクリアした人だけがなれます。

１）保険薬剤師として薬局勤務経験が3年以上
２）当該保険薬局に週32時間以上勤務（育児・介護休業法の規定にあてはまる場合は、週24時間以上かつ週4日以上で可）
３）当該保険薬局に1年以上在籍（平成30年9月30日までは6か月以上で可）
４）研修認定の取得
５）医療に関わる地域活動への参画

【引用】：平成30年度診療報酬改定の概要　調剤

かかりつけ薬剤師を指名する患者が増えれば、薬局は調剤報酬が増えます。薬局経営者にとっては、利益をもたらしてくれる薬剤師は貴重な人材として扱ってくれるでしょう。かかりつけ薬剤師になることで、今後は給与アップが期待できます。

■医薬系の企業に転職する

薬剤師の転職先は、薬局、ドラッグストア、病院だけではありません。医薬系の企業の中には薬剤師経験者を募集している職種があります。その中には、高収入が期待できる職種も含まれます。

薬剤師の経験が活かせる職種には、どのようなものがあるのか？その業務内容、給与・年収についてご説明します。

●DI（ドラッグインフォメーション）

企業薬剤師には、DI（Drug Information）と呼ばれる学術職があります。製薬会社のDI業務とは、MRや医師・薬剤師などの医療従事者や一般顧客などからの医薬品に関する問い合わせに対して、正確に医薬品情報や関連する情報を提供することです。電話対応だけで終わることもあれば、「資料を作成して送付する」「医療機関に出向いて説明する」というケースもあります。

DI職は、医薬品に関する広範な学術知識・専門知識に加え、問い合わせ相手の「MR」「医療従事者」「一般顧客」とスムーズなコミュニケーションをとることができるスキルが求められます。DIへの転職の際には、薬剤師資格があれば有利になります。

外資系企業の場合には、外国文献を問題なく読める程度の英語力、英語によるコミュニケーション能力を求められることがあります。

DI業務の年収は企業によって大きく変わりますが、コールセンターのDI業務は約360万～600万円と低くなりますが、外資系製薬会社の中には800万円を超える職場もあります。

●CRO（受託臨床試験実施機関）

企業薬剤師には、CRO（Contract Research Organization)と呼ばれる「医薬品開発受託機関」で働くという選択肢があります。CROは、医薬品開発段階での臨床試験（治験）、医薬品の市販後臨床試験などに関わる業務の一部を代行・支援する企業であり、いわゆる医薬品開発業務の外部委託企業です。

CROの業務の範囲は広く、臨床開発、統計解析、データ管理、メディカルライティングなど、様々な仕事により構成されます。薬剤師資格が必須の業務はありませんが、その知見・経験はモニタリングや品質管理などの仕事に活かすことができます。

CROは大きく成長している業種ですので、医療業務経験者を幅広く募集しています。外資、内資ともに積極的に人材を採用しており、薬剤師経験者は転職に有利に働くことがあります。

CROは英語力を求められるケースが多いため、TOEICスコアを提示できるとよいでしょう。年収は会社によって違いますが、大手CRO企業の年収の目安は以下のようになります。

・経験3年(一般職)年収450万円～
・経験8年（サブプロジェクトリーダー）年収550万円～
・経験10年（プロジェクトリーダー）年収800万円～

●SMO（治験実施施設管理機関）

医薬品の開発治験に関わる業務を担う機関には、CROとは別にSMO(Site Management Organization)という治療施設支援機関があります。SMOの依頼主は医療機関で、治験の実施にかかわる業務の一部を実施医療機関から受託又は代行します。

SMOの業務に関わるスタッフには、CRC(治験コーディネーター)とSMA（治験事務極担当者）があります。CRCは主に、治験担当医師を中心に治験実務を実施するなど、実務的な側面から治験医療機関をサポートします。SMAは治験に関する事務的な業務を全面支援し、治験依頼者との折衝や院内関係部門の調整を実施します。

SMO企業の中には、薬剤師の資格を持つCRCを募集している会社はたくさんあります。薬剤師の医療に関する広範な知識・経験を必要とする企業は積極的に人材募集しています。SMOの年収は400～600万円が多く、一般薬剤師として薬局で働くよりも少なくなるケースがあります。

●MR

MR（Medical representative）は医薬情報担当者という製薬企業の営業職です。業務内容は、医療機関を訪問し、自社製品や医薬情報を医療関係者（医師、歯科医師、薬剤師、看護師など）に提供することです。さらには、使用された医薬品の有効性や副作用などを医療の現場から収集して会社に報告し、それらの集められた情報を医療関係者にフィードバックします。

MRには、大卒以上の学歴があれば理系だけではなく文系出身者でも就職できます。仕事をする上で資格の保有は必須ではありませんが、薬剤師の資格を持っていると転職に有利です。MRの年収は、「企業規模」「経験」「営業成績」「内資か外資」によって、金額の幅が出ます。

内資のMRの平均年収は約700万円と言われています。外資の場合には、「高い業績賞与・インセンティブが設定される」「スピード昇進がある」ことにより、20代で1000万円以上を超える人も珍しくありません。

■外資系製薬企業ならば1000万円は可能？

薬を扱う仕事の中では大手の製薬企業は最も高収入が期待できます。薬局薬剤師から製薬企業への転職を考えたときに、外資系と内資系企業のどちらに転職すべきか迷うところです。

大手外資と大手内資系製薬会社の従業員報酬は、新卒大卒者の初任給は、22万円～24万円台と大きな開きはありませんが、40歳を超えて役職がつく年齢では、職種問わず、両者ともに1,000万円を超えます。

それが、外資系の場合には成果をあげれば、年齢が若くても高収入は期待できます。研究職で700万円～、MRは20代で1000万円～超えの人は少なくありません。逆に成果を残せなければ、年収は大きくダウンするとともに解雇のリスクもあります。外資系は、成果主義が徹底しているため、年齢や男女の性別に関係なく、実力さえあれば管理職に抜擢される傾向があります。

逆に内資系企業は良くも悪くも年功序列の色合いが強くなります。若くして、1000万円以上を目指したい、高収入の企業に転職したいならば、外資系製薬会社への転職は目的への近道と言えます。

■まとめ

国家資格を持つ薬剤師は、さまざまな医療の現場で活躍できる職業です。給与・年収も一般企業と比較しても、決して低くはありません。調剤薬局、ドラッグストア、病院の求人数は多いため、ご自身が希望する職場への転職が叶いやすいというメリットもあります。さらには、製薬企業、CROなどの一般企業に就職・転職できるチャンスはあります。

「給料を上げたい」「年収アップしたい」と考えた時に、自分ひとりで転職活動をおこなうよりも、転職コンサルタントのアドバイスを受けながら、計画的に活動していくのが効果的です。

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